医薬品の成分は変えられなくても、
リスクは減らせる。

中学生の頃から医学に興味を持ち、人の命に関わる勉強がしたいと大学では生命医科学を専攻。白血病に関する研究で修士課程を修了した後、製薬業界を志望した上田が注目したのが、中外製薬の「安全性職」だった。「製薬企業への就職にあたり、患者さんへの貢献をより短いスパンで実感しやすい開発職を検討していました。調べていくうちに、中外製薬に『安全性職』があると知り、未知の職種に興味を覚えてインターンシップに参加したのです。」そしてこのインターンシップでの経験が、上田の心を大きく動かした。

安全性職というのは、文字通り医薬品の安全性を確認する仕事であり、副作用の情報などを収集分析し、患者さんや医療関係者の方々に向けて正しく情報発信していくミッションを担う。「医薬品は『どんな症状にどう効くか』という有効性（ベネフィット）に目が向きがちですが、医薬品である以上、副作用というリスクも必ず存在するため、安全性の担保も不可欠だ。医薬品の価値はベネフィットとリスクの差分で決まり、双方のバランスが重要となる。いったん発売された医薬品の成分は変わらないので、副作用のリスクも変わらないように思えるが、副作用が発現する時期や初期症状、対処法を知っていれば、重篤化する前に対処することができるかもしれないし、予防を行うことで副作用を最小限に抑えることができる。また、事前にリスクの高い患者さんが分かれば、ベネフィットとリスクのバランスを考慮して投与を回避するという選択肢もある。つまり、リスクというのは適切に対処することで減らせるのだと。そんな安全性職の意義をインターンシップで理解し、ぜひチャレンジしたいと中外製薬を志望しました。」

求められるレベルは高い。
それだけ挑戦しがいがある。

中外製薬は、安全性に関しても日本の製薬業界においてリーディングカンパニーであり、インターンシップで出会った社員の方々が皆、安全性職に誇りを持って取り組んでいたことにも感銘を受けて入社を決意したという上田。そうして中外製薬の医薬安全性本部の一員となった彼は、オンコロジー（がん）領域の医薬品に関わることになった。「私たち安全性職は、新薬候補の臨床試験段階から関わっていきます。そこで集められた治験データから、発現頻度の高い副作用や、発現すれば重篤な副作用を起こすものがあれば、添付文書や、患者さんや医療関係者の方々に向けたガイドブックなどに副作用情報を記載します。」

発売後は、治験段階では判らなかった患者さんの副作用情報を広く収集し、集積されたデータを評価分析。医薬品との因果関係が強いと判断すれば、その副作用情報を添付文書やガイドブックに追記していくことも、安全性職である上田のミッションだ。「因果関係を明らかにする上では、薬の作用機序について理解する必要があり、薬学系の専門知識も習得しなければなりません。また、ロシュ社の開発品を担当しているため、海外とオンラインで情報交換する機会もたびたびあり、英語でのコミュニケーション力も求められる。業務で要求されるレベルは高いのですが、それだけにチャレンジしがいがある。私も絶えず自分の能力を磨く努力を重ねています。」

患者さんへの貢献実感を、大いに味わえる仕事。

自分が発信した情報が役に立っていると実感できる瞬間に、仕事のやりがいを何よりも感じるという上田。「患者さんや医療関係者の方々に向けたガイドブックが役に立っているという評価が寄せられた時はやはりうれしいですし、私たちが提供する医薬品を正しく使っていただくことで、たとえば小児がんのお子様の患者さんが『これまでできなかったことができるようになった』という報告があった時などは、製薬に携わる喜びを強く感じます。」今後は、より質の高い安全性戦略の立案に力をふるいたいと意気込む。「患者さんや医療関係者の方々が本当に必要としている情報とは何か？　私たちは当事者ではないので、その本心まではうかがいしれない。ですから、インタビューなどを通してそれを探り出し、真に求められる情報を、より適切な方法で提供できるような仕組みをAI等のデジタル技術なども駆使しながら作っていきたいと考えています。」

そして上田は、安全性職だからこそ患者さんに貢献できることがあるという。「がん患者さんのなかには、たとえば髪の毛が抜けるなどの副作用でQOL（生活の質）が下がるのを懸念し、抗がん剤を使わない選択をされる方もいらっしゃいます。その選択自体は尊重されるべきものですが、中には例え数十人に一人しか起きない副作用であっても、イメージが先行し過剰に恐れてしまうケースもあります。その結果、薬を使っていれば治癒できた可能性がありながら、お亡くなりになってしまうこともある。そんな事態に直面すると、非常に無念な気持ちになります。私たちが正しく安全性の情報を提供し、患者さんが正しい情報を知った上で治療選択できる環境を作れば、そうした患者さんを一人でも減らすことができるかもしれない。本当に意義のある仕事であり、製薬業界を志すみなさんにぜひ注目していただきたいと思っています。」

※本記事の内容は取材当時のものです。