中外製薬は、存在意義（ミッション）に掲げているように、「革新的な医薬品とサービスの提供」を通じて、世界の医療と人々の健康に貢献することを目指しています。
これまでも、バイオ医薬品や低分子医薬品を中心とした創薬・生産技術基盤をベースに、革新的な医薬品を生み出し提供してきましたが、新薬創出の難易度が高まる中、今後はさらなるイノベーションに注力していきます。今までの技術基盤に加え、次世代コア技術である中分子医薬品の技術基盤の確立や、病態の一層の理解、創薬プロセスの革新などを通じ、これまで難しいとされてきた疾患での「治癒」や「完全疾患コントロール」を目指していきます。
また、患者さんに貢献していくには、単に医薬品を提供するだけでなく、これらを適正に使用していただけるよう、医療関係者に製品の価値を適切に知っていただくための情報提供や、安心して医療現場で使用するための充実した安全性情報の収集・評価・提供が不可欠となります。患者さんにとっての真の価値を可視化できるよう、デジタル技術を駆使しながら、効果的・効率的ソリューションの提供に努めていきます。

患者さんの遺伝子情報などに応じて治療計画を立てる「個別化医療」は、特定の医薬品や治療方法による効果が期待できる患者さんにだけその治療を行うことから、患者さん、医療財政、社会にとって価値のある、まさに「患者さん中心の高度で持続可能な医療」に貢献するものです。 最近では、ゲノム医療やデータ解析技術の飛躍的な進歩を背景に、この個別化医療はさらなる進展を遂げています。また、患者さんのさまざまなデータをタイムリーに取得することで、効果や安全性だけでなく、QOL（生活の質）などを含めた多様な情報を迅速に測定・評価できるようになることも期待されています。
このような中、中外製薬は、世界の個別化医療をリードするロシュ・グループの一員として、また日本の個別化医療のパイオニアとして、一人ひとりの「個人」に最適な治療を提供する「新たなフェーズの個別化医療」の推進に力を注ぎます。国やアカデミアとも緊密に連携しながら、Flatiron Health社を含むロシュ・グループと協働で、医療現場における網羅的なデータベース構築に貢献していきます。

中外製薬が取り扱う革新的な医薬品を、世界中の医療現場で適正に、また安心して使用いただくためには、安全性情報を収集・評価し、医療関係者に有用な情報として提供していくことが極めて重要です。そのため、医薬安全性本部を独立した組織として設置し、経営に直結した安全確保体制を構築するとともに、ロシュ社をはじめ各パートナーと協働したグローバルレベルでの安全性情報の収集体制を確立しています。
また、安全性情報の取り扱いについては、高い透明性をもって、迅速に報告・開示していくことを信念としています。世界各国から収集した膨大な安全性情報を医学的見地から評価すると同時に、先進的なIT技術を活用しながら、収集した情報をデータベースに登録。これをもとに副作用のシグナル検出を実施し、各国の規制当局と安全対策についての協議を行うほか、データベースツールなどを活用し医療関係者に対する迅速な情報提供を図っています。

医薬安全性 重点テーマと取り組み

医薬品ビジネスにおいては、製品と情報の双方の質が十分に確保され、医薬品として安心して使用していただくことが重要です。そのために製品の品質は言うまでもなく、医療関係者にお伝えする情報についてもその正確性を含めた品質が当然求められています。加えて、製品や情報を提供する業務プロセスの質の確保と、それを確実に実行するという人の意識や行動も重要となります。その意識や行動の基盤となるリスク管理やコンプライアンス推進も一層強化していきます。
さらに、クオリティの向上は、自社だけでなくパートナー企業の協力が必要になります。クオリティカルチャーの醸成・浸透を図るとともに、パートナー企業のクオリティにも積極的な関与を行うことで、グローバルレベルの品質水準の強化を図っていきます。

医薬品の信頼性を高めるために
偽造医薬品対策

中外製薬では、患者さんの罹患から受診、検査・診断、処方、治療継続に至るまで、疾患領域全体の課題解決にあたる責務があると考えており、各地域の医療提供体制の充実に貢献していくことを重視しています。
そのため、中外製薬では罹患率・受診率・診断率・検査機器の設置状況・各医薬品の販売状況、治療継続率など、さまざまなリアルワールドデータに基づく情報をデータベース化し、地域ごとに患者さんの流れや各医療機関の連携状況を可視化。こうした情報に基づき、各地域の医療課題の解決に向け、地域医療の橋渡し役「リエゾン」として、医療関係者や医療機関の地域医療連携、さらには地方自治体や公共団体、異業種とのコラボレーションを支援し、患者さんの治療へのアクセス改善に寄与する取り組みも進めています。行政などと連携した疾患啓発活動にも力を入れています。