「従業員の安全の確保は、すべての業務に優先する」という方針のもと、健康経営を推進するため、安全の確保と労働災害の防止、健康の保持増進、快適な職場環境の形成に積極的に取り組んでいます。

病気やケガによる不調者や休業者だけでなく、健康診断の有所見者、長時間労働者、妊産婦、障がい者など、就業について健康状態への配慮が必要なすべての従業員に対して、産業医、看護職、心理職、衛生管理者などの産業保健スタッフと、人事担当者および職場の管理監督者が下図のように連携して、必要な支援を行っています。

健康管理の基本的な仕組み

メンタルヘルス不調者の復職支援

メンタルヘルス不調による休業者の復職支援などについても、上記の仕組みで対応し、以下のような個々に適した復職支援プログラムを継続的に実施しています。本プログラムにより、復職1年後の出社継続率が改善することが確認されています^*1。また、メンタルヘルス不調についての理解の浸透や、適切な対応などについてのマネジャーへの研修など、啓発活動も継続して実施しています。

復職支援プログラムの流れ

• *1：難波克行, 産業衛生学雑誌 2012, 54 (6), 276-285.

がん治療に関する就労支援の取り組み

がん治療を受ける従業員が、安心して治療を受けられるように、また、治療を受けながら安心して働くことができるように、がん治療に関する就労支援をより充実させました。2015年は「がんに関する就労支援ハンドブック」を作成、2022年には中外製薬グループ全体に広げました。実際の治療状況に応じた取り組みが実施できるような相談体制や、抗がん剤や放射線治療などの外来治療と仕事の両立支援制度の整備を継続して行っています。併せて、早期発見・早期治療を目的にがん検診で要再検査となった従業員に対して実際にがんの臨床経験のある看護師との面談を実施する等、再検査促進策を導入しています。

がんに関する就労支援ハンドブック [PDF 1.6MB]

社内相談窓口の連携

健康相談窓口・キャリア相談窓口・ハラスメント相談窓口・コンプライアンス相談窓口のそれぞれの担当者が定期的にミーティングを開き、連携して問題解決のサポートを行っています。また、従業員に対する研修などの機会を活用し、相談窓口の周知を行っています。

従業員を化学物質のばく露から守り健康被害を予防するため、化学物質管理については自主ルールを定め、取扱い物質や作業内容に関するリスクアセスメントの結果に基づいた適切な作業環境を用意し、保護具選定後に作業内容や手順を決めるようにしています。　化学物質のリスクアセスメントは、規制対象物質^*2を含むすべての取扱い化学物質のリスクアセスメント体制をグループ全体にわたり整備し、化学物質による労働災害リスクの低減に努めています。
また、SDS（安全データシート）、イエローカード（緊急連絡カード）での取扱い情報の提供により、製造委託など社外関係先の安全確保にも努めています。

*2 2014年6月25日に公布された「労働安全衛生法の一部を改正する法律」に基づき、2016年6月1日より、640種の化学物質のリスクアセスメントが義務化されました。その後の改正により、対象物質は2018年7月1日以降、673種となっています。