主体的な挑戦・活躍を可能にする環境整備

多様な社員一人ひとりの能力を最大限に発揮できるように制度や仕組みを整備することで、主体的な挑戦・活躍を可能にします。

場所と時間にとらわれない柔軟な働き方

様々な事情を抱える社員を含む、すべての多様な社員一人ひとりが持つ能力を最大限発揮できるように、働き方の柔軟性を高めています。

詳細は「働きがい改革」のページをご覧ください

働きがい改革

両立支援(育児・介護・治療等)

当社では、時間と場所に柔軟な働き方を実現する制度・仕組みを導入するとともに、様々な事情を抱える社員を含む全ての社員がワークとライフを両立させながら、自身の能力を十分に発揮し、働きがいをもって働くことができる環境整備に取り組んでいます。

<育児との両立>

多様な制度や仕組みをうまく活用しながら多くの社員が育児と仕事を両立しながら活躍しています。
男女問わず活躍する風土を醸成するためには、男性の育児参画が重要であることから、男性もまとまった期間の育児休職を取得することを勧めています。そのためには職場の相互理解が不可欠であり、誰もが育児休職を取得しやすい風土づくりに向けて継続的に取り組んでいます。

育児休職取得率 2024年 女性100% 男性98.2%

育児との両立に関する制度や取り組み

  • 妊娠中の1日及び半日単位で取得可能な有給の通院休暇
  • 産前・産後休職制度
  • 配偶者出産休暇制度
  • 育児休職制度(最初の14日間有給)
  • 保活コンシェルジュの導入
  • 出産休暇、育児休職からの復帰・復職に伴う認可外託児所費用補助
  • コンソーシアム型保育所(本社)/企業内保育所(中外ライフサイエンスパーク横浜)
  • ベビーシッター費用補助
  • 時間外・休日・深夜勤務免除/制御
  • 短時間勤務制度、フルリモート勤務
  • 配偶者同居サポートプラン、保育所などの送迎時における営業車両の利用(MR)
  • ライフサポート休暇(年20日付与・1日・半日・時間単位可)
  • ライフサポート休職(30日以上1年以内、通算3回)

すくすくスクウェア(出産・育児情報サイト)

働くパパを応援するサイト

<介護との両立>

仕事と介護の両立に向けては、事前準備ができていることでスムーズに介護体制を整えることができるとされています。そのため、社員の介護リテラシー向上に向けた施策を積極的に展開しています。具体的には定期的な専門家によるセミナー開催やe-learningによる積極的な情報提供を実施しています。また、社員の介護実態把握に向け3年に1回、実態調査を実施し状況を確認するとともに、必要な施策について検討しています。
介護の状況は個別性が高いことから、経験豊富な介護の専門家への相談窓口を設置し、対応しています。相談窓口は介護中の方だけではなく、介護前の方にも幅広く活用されており、社員一人ひとりの事情に沿ったアドバイスの提供により大変満足度が高いものとなっています。
その他、短時間勤務制度、フルリモート勤務制度などの制度により介護との両立をサポートしています。

介護相談窓口 世代別利用者数 60代5% 50代60% 40代32% 30代3%
介護相談窓口 利用者満足度 有意義だった26% 大変有意義だった74%

介護との両立に関する制度や取り組み

  • 専門家による介護相談窓口DAY(毎月開催)
  • 介護情報サイト「infocare
  • 介護勤務
  • 介護休暇(年10日付与・1日・半日・時間単位可)
  • 介護休職(通算3年間)
  • ライフサポート休暇(年20日付与・1日・半日・時間単位可)
  • ライフサポート休職(30日以上1年以内、通算3回)

介護情報提供サイト「infocare

<その他>

不妊治療や療養児・不登校児のサポートなど様々な事情をかかえる社員の仕事と生活との両立を目的としたライフサポート休暇が全社員に年間20日付与されます。
また、家族や親族の傷病時の看護、障がいのあるお子さんや不登校となっているお子さんのサポートでの利用および自身の不妊治療では、ライフサポート休職が利用できます。
不妊治療は、治療が長期間にわたる可能性があることや、通院回数の多さ、精神面での負担も大きく、一定期間業務から離れて不妊治療に集中したいと考える方もおり、両立困難や場合によっては、離職につながる。可能性もあります。
中外製薬グループでは、このような様々な事情を抱える社員が仕事を継続しやすい環境を整えています。

Check inによる成長支援

中外製薬グループでは、TOP I 2030の実現に向けた価値創造の原動力である社員一人ひとりの主体的な行動発揮を促すことを目的に、部下の成長を支援する「上司と部下の対話(Check in)」を実施しています。

Check inでは、業務に関する対話にとどまらず、5C(Career, Capabilities, Connections,Contributions,Conditions)の観点で上司・部下の対話を重ねることを推奨しています。Check inを重ねることにより相互理解を深め、信頼関係を構築するとともに、社員一人ひとりの育成・成長支援の機会として実施しています。

直近の社員意識調査結果においても、定期的にCheck inを実施している割合は約8割、またCheck inを「良い機会」と捉えている社員の割合も約7割の水準まで高まってきており、定着が進んでいます。

上司と部下の対話「Check in(1 on 1)

当社の目指す人財・組織文化を示した図。高度かつ多様な人財が役割に応じて能力を発揮し、その頑張りと成果に応じて適正な評価を受けることで、グループ全体での高い生産性とイノベーションを生み出す企業文化が定着している。主要な要素として「人事制度の定着(年齢・属性に拘らずチャレンジを後押し)」「自律的な学び・成長の機会(キャリア自律・開発の推進)」「D&Iイノベーション風土醸成(インクルージョンを促す3つの行動の社員への浸透)」「新しい働き方の定着(柔軟な働き方による生産性向上とワークライフシナジーの実現)」を掲げる。また、組織の基盤として「自律人財の育成」を掲げ、直接指示型から自律支援型マネジメントへの変換や、上司と部下のコミュニケーション機会の拡大が求められる。その一環として「Check in」と呼ばれる、部下の成長を促す上司との対話を推進する。

女性活躍推進

女性活躍推進においては、性別に関わらず、当たり前にビジネス上の重要な意思決定に参画し、活躍している状態を目指し、2030年末に女性マネジャー比率を社員比率と同水準とすることを目標に掲げ、社長を含む経営役員・部門長の強いコミットのもと、推進を加速させています。近年では、女性の育成・登用の課題として、社員意識調査において特に男女差が大きい「キャリア」に関する課題の解決に向け、女性社員のキャリア支援の取り組みを強化しています。

女性マネジャー比率の目標と実績を示したデータ。【目標】2030年までに、社員比率と同水準の38%(推定値)を達成し、各階層(役員・部門長、部長、個別長)で30%以上を目指す。【実績】2024年時点の女性マネジャー比率は17.6%、社員比率は33.1%。データは国内中外製薬グループ(中外製薬株式会社+国内関係会社)の在籍者ベース。

女性も含めた多様な社員の働く環境支援の整備

女性マネジャー・リーダーの育成・登用に向けた取り組み

  • DE&Iや女性活躍の重要性、意義について、年頭所信やダイバーシティのイベントで経営トップからメッセージを発信
  • 社長を含む全経営役員・部門長が出席する女性活躍推進会議の開催、および各部門の育成・登用状況の確認や全社課題のディスカッションの実施
  • タレントマネジメントにおけるキーポジション(部長クラス)の後継候補者に女性を必ずノミネート
  • 女性マネジャーやリーダーの育成に向けた研修プログラムの実施
  • 各階層の女性のキャリア支援を目的とした役員・本部長や女性部長、女性マネジャーによるダイアログ・メンタリングの実施

若手女性のキャリア形成・成長支援に向けた「ななめCheck in1on1)」

2024年より、多様な考えや価値観、視点に触れ、自身のキャリアや成長について考える機会として、他組織の女性マネジャーとの対話「ななめCheck in」の実施しています。
主体的な参加を重視し、参加者およびメンター共に手上げでの募集を行っています。参加者にとっては直属の上司には話しにくいことや女性同士だからこそ話しやすいことを話せることで、自身の現状の振り返りや、不安の解消、将来のキャリアの選択肢が広がるなど、前向きな意識を持てる貴重な機会となっています。

マイノリティの活躍支援(LGBTQ・障がい者等)

<LGBTQ>

中外製薬グループは、個の尊厳ならびに人権を尊重し、性的マイノリティであるLGBTQ+が働きがいをもって活躍できる企業として、働きやすい環境作りに積極的に取り組んでいます。また、社員の理解を深めることを目的に全社員を対象にしたセミナーの実施、ハラスメントやアウティングを防ぐための職場のLGBTQガイドブック作成やアライ活動など、当事者が安心して働ける組織風土の醸成に努めています。

LGBTQに関する制度や取り組み

  • 配偶者を対象とした制度を利用できる同性パートナー申請
  • 誰でもトイレや個室更衣室の設置
  • ユニバーサルデザインのユニフォーム(研究所・工場)
  • トランスジェンダー性別移行ガイドブック
  • 職場のLGBTQガイドブック作成

<障がい者雇用>

中外製薬グループでは「共生社会」の考えの下、障がいの有無にかかわらず全ての社員が共に働き、生き生きと活躍できることを目指しています。
そして「共生社会」の実現が社会全体の成長と持続的発展につながると考え、さまざまな職場での障がい者雇用を積極的に推進し、グループ全体で雇用を実現していくため、企業グループ算定特例の認定を受けています。

また、合理的配慮の体制整備や障がい者職業生活相談員を設置することで、障がいがある社員が活躍できる環境づくりを進めています。

障がい者雇用に関する制度や取り組み

  • フリーアドレス居室の固定席設定
  • 車椅子利用者用トイレの設置、居室出入口のセキュリティパネルの位置変更
  • 階段手摺りの増設、誰でもトイレの設置
  • 障がい者用リフトの設置、駐車場の設置
  • 電話リレーサービスの導入

ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)